禁止薬剤の検出で中国産ウナギへの不信感が広がり､取引量が激減｡さらに資源保護を理由にウナギの稚魚の国際取引を制限する動きが欧州のほか､台湾にも出ており､将来への影響が心配されている｡夏場のスタミナ源として親しまれてきたウナギを巡る風景が変わりつつある｡[量販店がウナギを置いてくれない｡注文は昨年の１０分の１くらいしかない]ウナギの輸入業者で作る日本鰻輸入組合は、かってない厳しい状況と頭を抱える。米食品医薬品局葉６月末､使用禁止の抗菌剤マラカイトグリーンの使用が見つかったとして､中国産鰻などの輸入禁止を発表した｡日本では､この抗菌剤を使った中国産鰻が２年前に見つかっており､検疫強化などの対策済みだった｡ところが７月初め､群馬県内のスーパーマーケットで売れれていた鰻に抗菌剤使用が見つかる｡これまで見つかった抗菌剤は微量で､普通に食べている分には健康に影響ないとされるが､小売店が国内産鰻に切り替える動きに､追い打ちをかけた。販売する側は､厳重に管理していると､安全性のアピールに躍起だ｡国内で消費される鰻は年間約１０万トン｡内７割が中国産｡１割が台湾産｡国産が減り続ける一方､中国からの輸入は８０年代から増え始めた｡野生生物の保護を定めたワシントン条約の６月の締約国会議では､ヨーロッパ鰻の国際取引を規制することを決めた｡稚魚は中国で養殖され､日本に来る安い冷凍蒲焼の原料になっている。欧州連合も稚魚の漁獲制限を決めた｡組合の理事長は安い鰻は今年で最後かもしれないと心配する｡一方の国内産｡近海で稚魚が取れるジャポニカ種が養殖に用いられているが､今年は稚魚が不漁｡稚魚を日本に輸出してきた台湾も､輸出禁止を検討し始めた｡国内の養殖鰻の４分の1を賄う愛知県一色町の一色鰻漁協では､稚魚の２割を台湾から輸入する｡台湾では稚魚の漁獲が日本よりも数ヶ月早く､土用の丑の日までの確実な出荷には欠かせない存在だという｡養殖業者は台湾の稚魚が入らない事態にでもなったらパニックだ｡国内産の景気が少しくらい良くても安心できない｡

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